多様化する団体信用生命保険の種類

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住宅ローンは借入先によって、借入金額が同じでも総支払額は変わります。金融機関によって総支払額に差が出る理由として、金利や諸費用(保証料や事務手数料など)の違いだけでなく、団信保険料の負担の有無などがあります。

 

団信は保険ですので、保障内容とのバランスを考えて保険料が妥当かどうかを考えなければなりません。しかし、住宅取得時には、住宅探しやライフプランの作成など考えなければならないことが多く、十分理解できないまま進めてしまう可能性もあるでしょう。最近は、団信の種類が豊富で、どの保障内容が良いか悩まれる方は多いのではないでしょうか。

 

そこで、この記事では多様化する団信の種類を紹介し、どこに着目して団信を選べばよいか解説します。

団体信用生命保険とは

団体信用生命保険は、「団信」とも呼ばれ、住宅ローンの利用者(債務者)が死亡した場合や所定の高度障害になった場合に、それ以降の返済が免除される保険です。

 

最近では、どの金融機関でも団信にさまざまな特約を付けて保障を充実させることができます。そのため、特約を付加しない基本的な団信を「一般団信」ともいいます。

団体信用生命保険の種類

団信は一般団信のみでも加入できます。特約を付帯して保障を充実させることも可能です。金融機関で取り扱う特約は多様化しており、住宅ローンの金利や諸費用の違いだけでなく団信の保障内容や保険料の負担の有無も重要となっています。まずは、どのような保障を付帯できるか確認しましょう。

 

<団信に付けられるおもな特約>

※上記の保障をすべて選べるわけではなく金融機関によって選べる保障が異なります

上記のうち自然災害時債務免除は一部の金融機関でしか取り扱いがなく、団信の特約はおもに病気やケガに対する保障です。また、たとえば「七大疾病保障」であっても、金融機関(引受保険会社)によって保障内容は変わる可能性があるため、比較して絞り込むのが難しいケースもあります。そこで、一般的な保障内容や保険料の負担の有無をまとめます。

金融機関によって異なる団体信用生命保険の種類と特徴

団信の保障内容は金融機関(引受保険会社)によって異なります。比較検討の際に確認すべき団信の保障内容や保険料について解説します。

 

団信の一般的な保障内容

自分に合った商品を選ぶためには、基準が必要です。よくみられる保障内容(要件)を紹介しますので、保障内容を確認する際の参考にしてください。なお、表中の「確認すべき点」は、金融機関(引受保険会社)によって差が出やすい点です。

 

<団信の一般的な保障内容(要件)>

上記の表を参考にすると、たとえば「上皮内がんも対象」となる団信があれば必要性の有無は別としてその団信の保障内容は基準より充実していると判断できます。

上記の保障内容(要件)に加え、免除される範囲にも違いがみられます。

 

<団信の免除内容>

団信の保障内容は、要件と免除内容との組み合わせを確認することで理解が深まります。次に、団信の保険料について解説します。

団信に特約を付けて充実させるかどうかは保険料の負担の有無によっても変わります。ここでは、団信保険料の負担についてまとめます。

 

<団信保険料の負担の有無>

住宅取得には団信保険料だけでなくさまざまな費用がかかります。そのため、住宅取得計画をしっかり立て、無理のない範囲で団信も選ぶ必要があります。住宅ローンの契約時には、保険料負担のない団信のみに絞り、必要であれば一般の保険を活用する方法もあります。新居に引っ越したあと落ち着いて保険について考えることができるでしょう。

リスクを考慮した住宅探し

住宅が自然災害により被害を受ける可能性はあります。病気やケガにより住宅ローンの返済ができなくなる可能性もゼロではありません。しかし心配しすぎると、あらゆるリスクに対して保険で準備しなければならなくなります。

 

保険は予測していた被害・損害が発生した場合に家計への影響が大きいものを中心に利用し、そのほかは預貯金で対応するなど区別しなければ保険料の負担が重くなってしまいます。一方、家計への影響が大きいとわかっているのに保障を付加しないのもリスクが高くなります。

 

保険は将来のリスクに対して加入するため唯一の正解はありませんが、住宅取得に向けた資金計画を立てることはできます。必要な保障のための保険料も加味した住宅取得計画を立ててはいかがでしょうか。

 

【執筆者プロフィール】藤 孝憲

ファイナンシャルプランナー(CFP®)

個人相談・ライフプラン作成・保険販売などの経験をもとに、商品販売をしないファイナンシャルプランナーとして、生活者の立場にあった商品選びなどについて情報発信している。

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